【中小企業とIoT】「見える化」 その先にあるもの

IoTへの関心の高まりもあってか、「見える化」という言葉が最近のメディアで語られる機会をよく目にします。

「見える化」とは、日頃は把握しにくい事象や情報を、人の目に入りやすいように加工して提示すること。

IoT関係であれば、センサーやRFIDを使ってモノの動きを計測してグラフ等で表示してあげる。
一般的なITであれば、毎日の売上をリアルタイムで確認できるようにする、とか、
コールセンターで受電した要望をキーワード別に集計してどんな声が寄せられているか確認する、とか、
レジ横に置いたメモに来店客の属性を正の字で記録するなんてのも見える化の取組みですね。

さて、ここで肝心なのは、見える化はなんのため?という視点です。
見える化というのは手段ですから、何らかの目的がある。
目的を見失うと手段に汲々とする。

見える化の目的は何か?

わたしは最近お客様にこういう図をお示ししてご提案しています。
見える化 → 行動 → 変化

変化というのは、経営の変化ということです。
行動というのは、マネジメントにおける打ち手ということです。

見える化により得られた判断材料を元に、打ち手を打つ。
それによって、経営に変化をもたらす。
もちろん、売り上げを増やす、コストを減らす、利益率を上げる、顧客を増やす、
スタッフを育成する、等々の経営指標の変化ということです。

つまり、簡単に言えば、見える化は行動するため。
行動なくして見える化なし。

そんな風に考えています。


IoT活用で変わる中小企業経営@広域多摩イノベーションプラットフォームでの講演

2016年7月25日に、公益財団法人東京都中小企業振興公社様が開催された
IoT関連セミナーでお話をさせていただく機会を頂戴しました。


広域多摩イノベーションプラットフォーム
「中小企業にとってIoT/Industry4.0は必須か~見極める力をつけるためのセミナー~」
セミナー概要はこちら

1.富士ゼロックス様のお話し
2.つながる町工場プロジェクト
 株式会社今野製作所代表取締役 今野様
3.中小企業の見積業務の革新
 株式会社NVT・月井精密株式会社代表取締役 名取様

という大変興味深い学びの多いご講演の後に60分の時間枠を担当したもの。
4.IoT活用で変わる中小企業経営

という演題にて、主に次の点をご説明申し上げました。

1)IoTって、誰か一人が取り組んでいることではなくって、いろんな業界の人たちが、それぞれ汗をかいて新しい技術を磨いていて、それの総体として、IoTという時代になってきた。これは、「やるやらない」の議論ではなく、「そうなる」世界の中で、自分がどう取り組んでいくかのお話し。

2)IoTがビジネスモデルや競争環境を変えるというのは、他でも多く論じられていて、その通り。

3)ただし、現在地をしっかり理解すれば、すぐに取り組めるのは「検出」と「スモールデータの解析」の2つ。

4)Industry4.0でさえ、描かれているロードマップは2035年までのロングスパンなもの。

5)それを踏まえると、短期(1-3年)、中期(3-10年)、長期(10-20年)での取り組みに分けて考えると整理しやすいのでは。

100人を超えるご来場者で、たいへん盛況でしたが、終了後の名刺交換も30分ほどたっぷり時間をかけて
20人以上の皆様と有益な情報交換をさせていただきました。

ご参考に資料を添付させていただきます。(ココをクリック
「IoTに使われない、IoTに振り回されない、IoTを上手に使えば、多くの人々・社会をもっともっと幸せにできる。」
という目線でお話しさせていただいております。



人を助けるIT

6月に入って慌ただしく過ごしていましたが、いつの間にか注目記事が山積みに・・・
どうしてもこの時期は、いろいろ重なるのです。
・7月からのブルーベリー園の営業準備
・今期が始まってから最初のセミナー集中期
・秋以降の商談
・協会の総会や今期活動の始動  等

さて、せっかくの機会なので、その山積みの記事を俯瞰して見ることにしてみました。
昨今はIoTを軸にした記事に注目することが多いわけですが、
なかでも、人を助けるIT・IoT、に自分の注目が寄っていることがわかります。

・トンネル事故防止のためのIoT
・心臓に貼るIoT
・人の代わりに倉庫を動き回って在庫確認してくれるロボット

わたし個人としてのテーマは、あまり寄り過ぎているときには、
あえて他の情報も取りに行く必要あり、ということですが、
やっぱりIT・IoTは、人の役に立ってナンボ、というベースは不変。
今後もこの流れのスクラップが続きそうです。

記事を俯瞰して思うのは、本当に日本全国でいろいろな人が
汗をかいているという事実。
記事になるテクノロジー・試みは、一朝一夕でできるものではないのは
言うまでもありません。
わずかなヒント、きっかけから、やると決めて歩みを始め、
壁にぶつかりながらそれをクリアしてきた。

IT・IoTは、もっともっと社会のために役に立つものになるのは
間違いないと再度確信した次第です。


HACCP義務化 農業者・中小企業には「経過措置」か

日本農業新聞の記事です。
2年後をめどに、HACCP(危害分析重要管理点)の導入が義務化される見通し。
この点は、これまでも専門誌や経済関係のメディアでは議論されてきた論点ですが、
農業者向けの日本農業新聞の一面トップ記事になっていた点に注目しました。

HACCPの義務化は、ロンドンオリンピックでの食材調達でGAPとかHACCPなどの
規格適用が進んだことで、2020年の東京オリンピック・パラリンピックでも同様
な対策が必要、ということで、これまで自分とは関係ないね、ととらえていた
食の関係者・農業者も関心を高めている、という背景だと思います。

記事によれば、大手は8割、中小は3割が現在のHACCP導入率だそうです。
大手でも2割は未導入なんですね。論旨とそれますがここにびっくり。
で、問題は中小7割が未導入。
ここに6次産業化に取り組む農業者も含まれます。
「経過措置」は検討されているとありますが、「例外」という考え方ではないようですから。
10年先を見据えた商売をプランする上では、HACCP対応も必須要件になりそうです。

HACCP対応をサポートするITは確かにありますが、本質的には企業の負担は増えます。
要するにはこれまで管理していなかったことを管理するようになるわけですから、
手間暇は確実にとられるわけですね。
手間が増える→品質は変わらない→売り上げは変わらない。
これでは何のためかわからない。

手間が増える→品質を上げる→売り上げを上げる。
HACCPも投資の一つと考えて、それをフル活用・使い倒してやる!というような
意気込み・マンドセットがあわせて必要ですね。

(2016.5.25 日本農業新聞)


音響通信 車内放送に活用

スマホのマイクは人が聞こえない周波数の音も拾える。
これを利用した「音響通信」「音波通信」を活用したソリューションが少しづつ増えています。

JR東日本が2014年から提供しているアプリでは、ドコモのAir Stampというサービスを活用していて、
アプリを使っている人の位置を音波で検出し、適切な案内を出すというもの。
先日のリテールテックでは、他の企業でも同様の音波通信のソリューション展示も見られました。

そして日経MJの記事。
都営地下鉄と京急が実証実験を始めるそうです。
車内放送や案内板の情報を、音響通信を使ってアプリに送信。
アプリでは、英語・中国語など6か国語に対応して情報表示する。

これって便利ですよね。
自分が外国観光した時をイメージすれば、パリの地下鉄やローマの遺跡の前で
日本語で適切な情報提供してくれる。
Googleさんに頼ればいろいろ情報は出てくるけど、現実には屋外で情報検索するのは
やりにくいし、スマホに集中しすぎるとひったくりなどの防犯面でも心配。
これに自動翻訳機能が組み合わせるとまた、さまざまな応用もできそうです。

ITはもっともっと社会を幸せにしてくれそうです。

(2016.5.23 日経MJ)


中小企業とIoT ビジネスモデルへのインパクト ラクーンとラクスル

「ラクーン、国内の縫製工場 サイトで紹介」 という記事。

“アパレルメーカーと縫製工場をつなぐマッチングサービス”ということで、
訪日外国人が増えて「日本製」の需要は高いが縫製はほとんどが海外へ
流れていってしまっている現状に対して、個店や店舗数の少ない衣料品店、や
中小縫製工場の生産余力をネットで束ねてマッチングするもの。

これも一つのIoTなのかなと思っています(本当に広義ですが)。
自分の生産余力をネットにつなげることで、新たな商売のチャンスが
生まれる。
これは、印刷業界とトラック業界でラクスルさん(ハコベルさん)が取り組んだモデル(図)と同じ。
もっともっと出てきそうです。

理想のアパレル縫製工場が見つかる【SDファクトリー】  http://factory.superdelivery.com/

※ちなみに、工場の登録も情報閲覧も無料。決済時に取引額の3%を手数料として受け取るモデル。
 FinTechとも言えますね。

(日経産業新聞 2016/4/22)


中小企業とAIの関係 採用人事

記事は、人材採用におけるAI活用の話。

「人を採用するのにAIとは何事だ!そんなものいらん!」
という声が聞こえてきそうです。
実は一定程度同意します。

特に中小企業の採用においては、会社・経営者との相性・人柄、そして、会社の価値観との一致が何より大切。
いくらスキルフルでも、ここがずれた人を採用すると会社全体に大きな影響が及ぶ、というもの。

それをコンピューターに任せるなんて・・

ちょっと待ってください。
「任せる」なんて一言も言ってませんね。
ITの効果的な使い方は、あくまでも人の判断、人の作業、人の行動を補うために使う、というもの。
まちがってもAIが勝手に人を採用してはいけませんし、ITが仕事を勝手にするなんて大間違い。
あくまでも人が主体でITはそれをサポートするもの。

人材採用について考えれば、大手企業では、人材採用の専門職がいて、採用研修とか人事関連のマネジメント講座を受講したりして、その道のプロになります。
AIはそういったプロとしての採用ノウハウの一部を体系化して示してくれる。

中小企業で採用担当者といっても、いろんな業務の兼務ですから、採用スキルが必ずしも高いわけではない。
そして、採用スキルが高いから良い人材がとれるわけでもないのですが・・。

であれば、AIが示してくれるノウハウを中小企業の採用担当者が適度に使うことができれば、採用がより効果的になる、入社してくれた人が力が発揮しやすい仕事や研修メニューを提供できるようになるだろう。

ITに依存してはいけませんが、適度に使うことで足りないスキルや経験を補うことができるかもしれない。
そうなればいいな、と思っています。

(日経産業新聞 2016.4.14)


ビジネストレンド:食品6社 共同配送

大手食品メーカー6社が商品配送・物流拠点利用の共同プロジェクトを始動という記事。
 味の素
 カゴメ
 ミツカン
 日清オイリオグループ
 日清フーズ
 ハウス食品グループ本社

F-LINEという食品企業物流プラットフォームを構築し、ドライバー不足や
物流効率化、さらには、Co2削減や環境保全にもつなげる取組み。

具体的には、関東ー関西間の共同往復輸送、北海道で倉庫や車両の共同利用、
配送拠点の集約、などを計画しているそうです。

ビジネストレンド、という視点から感じるのは、今後、こういった共同事業は
自然と増えていくだろうということ。

高度成長期、バブル・ポストバブルと時代を経ましたが、
戦後完成した企業・企業グループの縦割りの産業支配構造のまま
現在も続いています。

もちろん、銀行や百貨店、電機メーカーなど、消滅・合従連衡という
流れは見えますが、縦割りのプレイヤーが少しずつ減っている、という
動きにすぎません。

いわゆる統合効果ですが、それも少しずつ見えにくくなる。
かといって食品メーカーが数社までに資本統合することも考えにくい。
背に腹は代えられぬ、ということで、事業の、とくにコストセンターの
部分を共同運用化、あるいは、業界共同出資の子会社化、という
流れは避けられないでしょう。

ただそこでは、業務量が集約されることで、投資対効果が高まりますので、
IT・IoTの投資とそれに対応する生産性向上効果も上昇することが
大いに期待できる。
社会としてもすっきり生産性が高まっていく。とってもいいことですよね。
働いている人たちも、単なるコストセンターではなく、その業界・業務の
本当のプロフェッショナルとなる。
(なんだか、IT業界で20年前にあった、社内情報システム部門のアウト
ソーシングの話と似たようなところがありますね・・。)

縦割り支配構造になれた経営者世代が引退し、ポスト縦割り世代が
経営者世代になると、こういう共同事業の話はどんとんと進んでいく
ように思えます。

「自分たちで全部コントロールしなければ済まない」というなんでも自前
主義は無意味、という判断。
ROA的にも、社会的損失からみても、両者にメリットがあるのなら、
なんでも自前主義は捨てて一緒にやりましょう。
とっても合理的かと。
地域の主要産業ともなりますね。

発表資料 http://www.nisshin.com/company/release/details/pdf/151113.pdf
※発表自体は2015年11月13日ですね。


(日経産業新聞 2016/3/16)


中小企業とIoT:遠隔監視の冷蔵ロッカー

宅配ボックス・宅配ロッカー製造大手のフルタイムシステム社が、
遠隔監視の冷蔵ロッカーを新規開発したという記事です。

まさしくIoTのユースケースですね。
業界のリーディングカンパニーがIoTに取り組むのは疑いようのないトレンドです。

この冷蔵ロッカーは、庫内温度を15分ごとに記録し、
インターネットを通じてデータを蓄積。管理者向けサイトで確認できる。
異常の通知などももちろんできるそうです。

1ユニットあたり150万円だそうですが、別途、遠隔監視システムの
利用料が月額で数千円かかります。
ここがミソですね。
売り上げを上乗せする形の課金形態になっています。

モノ売りからコト売りへ、製造業からサービス業へ、というスローガンが
ありますが、一括販売を単に割賦販売しただけでは、むしろ金利負担という
コストが発生するだけ。
新たなサービス機能を盛り込むことで、新たな収益源を創出した。

冷蔵ロッカー自体は16年前から販売されているそうですが、
イノベーションの余地はいろいろなところに転がっているようですね。

ちなみに、こちらの企業では2001年頃からロッカーの遠隔監視という
サービスモデルにすでに取り組んでいたようです。
そうすると、監視体制そのものは手元にあるわけですから、よりアプローチ
しやすかった、ということですね。

フルタイムシステム http://www.fts.co.jp/
※フルタイムシステムさんは、資本金4億9800万円、従業員107人、ということで、
 中小企業の定義にはギリギリあてはまらないのかもしれませんが、
 中小企業とIoTというご紹介をしておりますことご了承ください。

(2016年4月8日 日経産業新聞)


小売・サービスでのIT/IoT活用の進展

IoTやAIという新しいITトレンドは、少し先の未来の小売業やサービス業の在り方を
大きく変えるのは間違いありません。

今日の日経産業新聞の6面、7面では、そういった話題が3つほど集中掲載されていました。

1.買い物客の動きセンサーで把握
小売店での人流分析はIoTの進展で大変興味深いエリアですが、
店員ならいざしらず、不特定多数のお客様にいかにRFID媒体をもって
もらうかがボトルネックになっています。
カメラで認識させたり、スマホのアプリをダウンロードして・・、とかあれこれ試行錯誤が
ありますが、今回の記事のように、「買い物かご」にRFIDを付けるのがベストですね。

これ、最終的にPOSレジでポイントカードを利用したりすれば、顧客属性ごとに
店舗内の人流分析ができるようになる。

見える化はどんどん進んでいきそうで少し怖い気もするので、同時にお店側には
運用ルールを掲示するなど、公明正大に取り組む姿勢と行動が不可欠になるでしょうね。

2.商品棚にCMなど表示
商品棚のIoT化は、今後5年ほどの大きなトレンドになろうかと思います。
この記事では、商品棚の価格表示する部分が透過型スクリーンになっていて、
商品背後から広告映像や割引情報を投影するようなこともできるようになると。

現在でも、小さなディスプレイのデジタルサイネージでCM映像などを流したり
していますが、IoT的な目線では、お客様が商品棚から商品を取り上げたときに
それを感知して映像をアレンジして投影する、例えば併売商品のオススメなど、
お客様のアクションに応じた働きかけをすることで、より購買意欲を盛り上げる
ことが可能になるでしょう。

3.電話問合せの音声分析
最後の記事は、コールセンターへの問い合わせを文字データ化して
マーケティング活動に使うというもの。
なるほど。
少し前まではこういったのは机上の話で、実運用上は認識精度が悪くて
使い物にならない場面も、声のサンプルデータ次第ではありましたが、
音声認識技術がずいぶんと高度になってきましたから、こういう問題も
ずいぶん解消されているのでしょう。

コールセンターの音声をトラブルに備えて録音したりはしていますが、
ほとんどその音声データファイルは保存してあるだけだった。
それをデータ化してビッグデータ分析する。
例えば、お客様の理解度や納得度も声質などから一定の推定が
できるようになれば、オペレータ個々のアドバイス能力の改善のヒントに
も使えるようになるかもしれません。

ヒトが使うインターネットから、モノがインターネットを使う時代へ。
とてつもない変化が着実に起きていくのは間違いありませんね。

(日経産業新聞 2016/4/5)


中小企業とIoT:労働力不足にIoT 建設現場でも

週末のテレビ朝日の番組で見ましたが、IoTの波はすでに中小建設業者にも及んでいるようです。

昨今の人手不足。
少子化もあり、ベテラン世代の退職もあり、景況感の改善もあり、整備済みの社会インフラのメンテナンスもあり、そこにオリンピックもあり、ということで、建設現場の人手不足は深刻なものであり、今後も解消しない恒常的課題です。

テレビでお話をされていた社長さんも、人手が足りず受注を断らざるを得ない、とおっしゃっていました。

特にベテラン技能者の退職はインパクトがあるようで、道路をブルドーザーで整地する作業など、広範囲をきれいに(精度高く)平らにする技術を修得するには5年から10年の経験が必要と。

私もトラクターを運転することありますが、不整地では直進することさえ難しいので 平らに整地するのはかなりの技能が必要だと実感します。

そこで、IoTです。
農業機械の世界でもGPS搭載の自動運転トラクターは最近話題になりやすいですが、同様の動きが建設業界でもあるようです。

熟練者でなくともITのアシストがあれば熟練者に近い作業を担当する事ができる。新人でも、未経験者でも、担当できる作業の幅が広がる。

中小建設業者でのIoT対応建機の導入は少しずつ浸透していくのだろうと感じます。


ウェアラブル向け素材技術の進展

「3倍伸びるアクリル樹脂」という日経産業の記事。
大阪有機化学工業という会社が、柔らかい樹脂として一般的なウレタンと比べて
20倍以上も伸びる樹脂を開発したそうです。
ウェアラブル端末などのプリント配線基板やセンサー用部材として利用できると。

むかしの携帯電話(自動車電話と呼んでいた頃)を見て、
今の若い人は「プッ、なにこれ、でかすぎでしょー。」というのだと思いますが、
ウェアラブルは、今まさにこの自動車電話の時代にあるのでしょう。

10年もたてば、普通の洋服を着ている感覚で実はウェアラブル。
今はリストバンド型が主流のFitbitなどの心拍データを収集できる機器も、
そのうち洋服タイプになるのでしょう。下着、あるいは、サポーター程度の
もので計測したり、通信したりできるようになる。
未来感ハンパねーっ!、ということですね。

大阪有機化学工業 http://www.ooc.co.jp/

(日経産業新聞 2016.3.17)